詐欺を見抜く6つの方法|FDAより

ご自身や周りの方に詐欺や変な誘いは来ていませんか?

今回は詐欺に騙されないために6つの見破る方法をご紹介します。

なお、この6つはFDA ; Food and Drug Administration(アメリカ食品医薬局)による消費者向けの情報です。

詐欺を見抜く6つの方法

この6つとは、これらの文言があるからと言って安易に信じてはいけないという内容になっています。

具体的な6つの方法(文言、表現)は次の通り:

  1. これ1つで何にでも効きます
  2. 個人の体験談
  3. 簡単に問題が解決できます
  4. オールナチュラル
  5. 魔法の方法です
  6. 陰謀論

では続いてそれぞれをより詳しく解説していきます。

これ1つで何にでも効きます

単純な話、そんな都合の良いものがある訳ありません

しかし、悩みが重い・大きいほど人は何でも試そうとします。

また、一見すると「そんなうまい話があるはずないだろう」と思うような荒唐無稽な話でも堂々と話されると、かえって人は「これだけ自信たっぷりに言うんだからひょっとして…」と期待してしまう心理があります。

人の弱みに付け込むようなフレーズや言葉には注意しましょう。

個人の体験談

例えば次のような、個人の感想や経験を記載している商品は多いです。

  • 「◯◯が治りました」
  • 「◯◯が改善しました」

しかし、こう言った個人の感想や体験談を全面に押し出す商品は言い換えれば科学的根拠に乏しい証拠でもあります。

私も何らかの商品やサービスの購入を考える時は「口コミ」や「評判」を検索しますが、これらしか記載せずに商品元やサービス元に効果・効能などが表示されていないものは注意が必要です。

日本での「個人の感想です」について

やや話は逸れますが、日本で「個人の感想です」という表現は商品やサービスを購入した人が効果を実感できなかった時の保険/言い訳として使われることが多いですね。

消費者庁から2017年に発表された「打消し表示に関する実態調査報告書(概要) 」によると、こうした打ち消し表現が記載されていたとしても一般消費者の多くが何らかの効果や性能等を得られるという認識を抱くと考えられるとのことです。

打ち消し表現の例:

  • 「個人の感想です」
  • 「効果には個人差があります」
  • 「効果を保証するものではありません」

ちなみに、打ち消し表現は禁止されていませんが、商品・サービスの内容について実際のものとよりはるかに良いなどと誤認させるような場合は、景品表示法上問題となる可能性もあります。

簡単に問題が解決できます

次のような短時間・短期間をアピールする表現もよく使われますね。

  • 「たった数日で◯◯が治りました」
  • 「1日わずか◯分の作業であなたもお金持ちに」

どんなジャンルでも極端に短い時間で何かが劇的に改善・解決されることはほぼありません

投資系(儲かる系)の話であれば、誰でもすぐにできるのであればすぐに飽和して使えなくなる方法か、あるいは最初から効果がない方法でしょう。

オールナチュラル

FDAのHPでは、例として毒キノコなど一部の植物は摂取すると人体に多大な悪影響があるものもあると警告しています。

日本でも「天然由来」や「オーガニック」など『自然』をアピールする商品はたくさんありますが、必ずしも自然だから安全というわけではありません

魔法の方法です

「魔法」「革新的」「奇跡」など効果が不明瞭・非科学的なフレーズを使っているものは注意が必要です。

日本でも景品表示法や薬機法によって誇大な表現や事実を誤認するような表現は違法となっています。

陰謀論

ここでの陰謀論とは、例えば「この商品が流行ると企業が儲からなくなるから意図的に情報を制限している」などです。

これらの表現は証拠がない分、確かめようがないため、さも真実であるかのように装う事が可能です。

そのため詐欺にもよく利用されるので、安易に信じ内容警戒しましょう。

まとめ

では今回のまとめです。

FDAによる詐欺を見破る6つの方法は次の通り:

  1. これ1つで何にでも効きます
  2. 個人の体験談
  3. 簡単に問題が解決できます
  4. オールナチュラル
  5. 魔法の方法です
  6. 陰謀論

これ以外にも詐欺の方法はあります。

例えばそれっぽい医学用語や専門用語で真実味を持たせる(実際にはそんな言葉は存在しない)などです。

例:「この商品には今まで発見されなかったクキモデニレダが100mg含有されていて反射筋に効くため従来の製品では効果がなかった体の悩みを劇的に改善します」

もちろん「クキモデニレダ」も「反射筋」も存在しませんが、もっと本当にありそうな言葉なら騙される人が出てくるかもしれません。

実は今回ご紹介したFDAの注意喚起は2013年には行われており、その後に追記や修正がされ現在も続いています。

また、日本においてもテレビのニュースやSNSなどでことあるごとに詐欺に対する注意喚起がされています。

しかしこういった活動があるにも関わらず、残念ながら詐欺被害は完全にはなくなりません。

それはひょっとしたら被害に遭われた方が疑うことに慣れていないからかもしれません。

そういう人は今回ご紹介したような「あれ? ひょっとして怪しいかも」と思うポイントを予め知っておくことが防犯につながるのではないでしょうか。

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